【チェックリスト付】ノーコード開発会社の比較方法を徹底解説！選定を失敗しない7つのポイントとは？

2026年3月6日

「ノーコードでアプリを作りたいけど、開発会社をどう選べばいいかわからない」——そう感じている方は少なくありません。ノーコード開発への注目が高まるにつれ、対応できる開発会社の数も急増しています。しかし、会社ごとに得意なツールや分野が大きく異なるため、なんとなく比較しても「依頼したら想定と違った」という失敗につながりかねません。

この記事では、ノーコード開発会社を比較・選定する際の具体的な手順と、押さえておくべき7つのポイントをチェックリスト形式でわかりやすく解説します。

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この記事のポイント

Q. ノーコード開発会社を選ぶときの一番重要なポイントは？

A. 「対応ツールと自社要件の適合性」です。ツールによって得意な開発領域が異なるため、まず作りたいものを明確にし、それに合ったツールを扱う会社を選ぶことが失敗しない第一歩です。

Q. ノーコード開発の費用はどのくらいかかる？

A. 開発規模によって異なりますが、小規模で30万〜100万円、中規模で100万〜300万円が目安。開発費のほかにツールのライセンス費・保守費も毎月発生するため、トータルコストで比較することが重要です。

Q. 開発会社に問い合わせる前に準備すべきことは？

A. 「何を誰のために作るか」「予算とスケジュールの目安」「リリース後の運用体制」の3点を整理しておくと、各社からの提案内容が揃い、比較がスムーズに進みます。

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ノーコード開発会社を比較する前に知っておくべき基礎知識

ノーコード開発会社は「対応ツール」で得意領域が決まる

ノーコード開発会社を比較するとき、「実績件数」や「料金」だけに目が向きがちです。しかし、会社選びで最初に確認すべきはどのツールを得意としているかという点。使うツールによって開発できるものの範囲や向き不向きが変わるため、ツールと自社のニーズが合っていない会社に依頼すると、思い描いていたものが実現できないこともあります。

また、ツールの得意・不得意だけでなく、**会社としてのタイプ（支援スタイル）**も重要な見分けポイントです。大きく分けると、以下の4つのタイプが存在します。

タイプ	特徴	向いているプロジェクト	代表的な対応ツール
一貫支援型	企画・要件定義から設計・開発・保守運用までワンストップで対応。ノーコードに限らず最適な技術を提案できる総合力が強み	要件が曖昧な段階からプロに任せたい案件、社内にエンジニアがいない企業のプロジェクト全般	Bubble、FlutterFlow、kintoneなどを案件に応じて選定
ツール特化型	特定のノーコードツールに深い専門性を持ち、そのツールの機能を最大限に引き出す開発が可能。ツール固有の制約への対処ノウハウが豊富	使用ツールが決まっている案件、ツールの限界に近い高度な実装が求められる案件	Bubble特化、FlutterFlow特化、kintone特化など
MVP・新規事業特化型	スピード重視で最短2〜4週間でのプロトタイプ開発が可能。仮説検証→改善のサイクルに対応し、方向転換にも柔軟	スタートアップのMVP開発、新規事業の仮説検証、短期間で市場投入したいサービス	Bubble、Adalo、FlutterFlowなど
業務システム・DX支援型	業務フローの分析・改善提案から入り、既存システムとの連携や社内定着支援まで対応。現場の業務への理解力が強み	社内業務のデジタル化、Excel・紙業務のシステム化、部門をまたいだ情報共有基盤の構築	kintone、AppSheet、Power Appsなど

ポイント： 比較の第一歩は、まず「自社に合うタイプはどれか」を見極めること。ここを外すと、いくら料金が安くても、結果的にミスマッチになりやすいです。

比較を始める前に3つの要件を整理すべき

開発会社に問い合わせる前に、自社側の要件を整理しておくことが大切です。要件が曖昧なまま相談すると、会社ごとに提案の前提がバラバラになり、比較しにくくなります。最低限、以下の3点を事前に確認しておきましょう。

要件①：何を、誰のために作りたいか
要件②：予算とスケジュールの目安
要件③：開発後の運用体制（自社にエンジニアがいるか）

要件①：何を、誰のために作りたいか

作りたいもの（アプリ・業務システム・Webサービスなど）と、それを使う人（社内の担当者なのか、一般のお客様なのか）を明確にしておきましょう。「社内の営業担当が使う案件管理ツールを作りたい」「スマホで使えるサービスを一般ユーザー向けにリリースしたい」など、具体的であるほど会社側も的確な提案をしやすくなります。

要件②：予算とスケジュールの目安

予算とスケジュールは、会社側がツール選定や開発規模を判断する上で欠かせない情報です。「だいたいいくらかかるか聞いてから決める」という姿勢ではなく、あらかじめ「〇〇万円以内で、△ヶ月後にリリースしたい」という目安を持っておくと、比較がスムーズに進みます。

要件③：開発後の運用体制（自社にエンジニアがいるか）

リリース後、誰がシステムを管理・更新するかも重要な検討事項。社内にエンジニアがいない場合は、保守・運用まで任せられる会社を選ぶ必要があります。一方で、ある程度自社で対応できるなら、開発のみに特化した会社に依頼してコストを抑えることも可能です。

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ノーコード開発会社の比較時に見るべき7つのポイント

ノーコード開発会社を比較するときに確認すべきポイントは、大きく以下の7つです。

ポイント① 対応ツールと自社要件は適合しているか
ポイント② 同じツール・同じ領域での開発実績があるか
ポイント③ ノーコード開発の費用構造を理解して比較する
ポイント④ ツール選定から要件定義まで上流を任せられるか
ポイント⑤ ノーコードの限界を超えた場合の対応力はどうか
ポイント⑥ 保守・運用まで検討できるか
ポイント⑦ ツールアップデートの対応はどうか

それぞれ順番に解説します。

ポイント①：対応ツールと自社要件は適合しているか

開発会社が対応しているツールと、自社が作りたいものの相性を確認することが最初の比較ポイントです。

たとえば、Bubbleはリッチな機能を持つWebアプリの開発に向いている一方、FlutterFlowはiOS・Android両対応のスマホアプリ開発が得意なツールです。業務システムの改善が目的であれば、kintoneやAppSheetのほうが現場への定着も含めてスムーズに進みやすいでしょう。

会社がどのツールに対応しているかだけでなく、「自分たちが作りたいもの」との組み合わせとして適切かどうかを判断することが重要。候補会社に「なぜそのツールを提案するのか」を理由込みで説明してもらえる会社は、信頼性が高いといえます。

チェック例： 「スマホアプリを作りたいのにWebアプリ専門の会社ばかり候補に挙がっていないか？」を確認する。

ポイント②：同じツール・同じ領域での開発実績があるか

次に確認すべきは、開発実績の「質」です。実績件数が多くても、自社の案件と似たプロジェクトの経験がなければ参考になりません。

具体的には、以下の観点で実績を確認しましょう。

同じツール（例：Bubble）を使った開発実績があるか
同じ業種・業態（例：飲食業向けの予約システムなど）での経験があるか
類似した機能（例：決済機能・ユーザー管理・外部API連携など）の実装経験があるか

「実績あり」とホームページに書いてあっても、詳細を開示していない会社も少なくありません。商談の段階で「似た案件の事例を見せてほしい」と依頼し、具体的な説明ができるかどうかを確かめるのが確実です。

チェック例： 「ポートフォリオや事例紹介で、自社の案件に近いプロジェクトを確認できるか？」

ポイント③：ノーコード開発の費用構造を理解して比較する

ノーコード開発の費用は、通常の開発と異なる構造を持っています。「開発費だけ見て安いと判断してしまう」失敗が多いのは、この構造が見落とされがちだからです。

費用は大きく以下の3層に分かれています。

費用の種類と目安

費用の種類	内容	費用目安	発生タイミング
開発費（初期費用）	要件定義・設計・開発・テストにかかる費用。プロジェクトの規模や機能数によって変動	30万〜800万円	開発時（一括または分割）
ツールライセンス費	ノーコードツールの月額利用料。ツールとプランによって異なる	月額0〜数万円	毎月（運用中は継続発生）
保守・運用費	バグ修正・機能改修・ツールアップデート対応・サーバー監視など	月額2万〜10万円	毎月（リリース後に継続発生）

開発費が安く見えても、ツールライセンス費や保守費を含めた「トータルコスト」で比較しないと、実際のランニングコストが想定を大幅に上回るケースがあります。見積もりを取る際は、必ず3つすべての費用を明示してもらいましょう。

規模別の開発費用・期間の目安

プロジェクト規模	開発費用の目安	開発期間の目安	具体例
小規模	30万〜100万円	2週間〜1ヶ月	LP・簡易フォームアプリ・社内用の簡易管理ツール
中規模	100万〜300万円	1〜3ヶ月	予約管理システム・顧客管理アプリ・ECサイト（基本機能）
大規模	300万〜800万円	3〜6ヶ月	マッチングサービス・SaaSプロダクト・複数機能を持つ業務システム

ノーコード vs フルスクラッチ：目的別の費用比較

フルスクラッチ開発（ゼロからプログラミングして作る開発）と比較すると、ノーコード開発のコスト優位性がよくわかります。

開発目的	ノーコード開発の費用目安	フルスクラッチ開発の費用目安
MVP・プロトタイプ開発	50万〜250万円	300万〜1,000万円
業務アプリ（在庫・予約・顧客管理等）	30万〜150万円	200万〜500万円
Webアプリ・SaaS開発	100万〜500万円	500万〜2,000万円
既存システムの作り直し	200万〜800万円	500万〜3,000万円

ノーコードは開発費を大きく抑えられる半面、ツールライセンス費は運用期間が長くなるほど積み上がります。長期運用を前提とする場合は、初期費用だけでなく「2〜3年後のトータルコスト」を会社に試算してもらうことをおすすめします。

チェック例： 「見積書に開発費・ライセンス費・保守費の3つが明記されているか？」

ポイント④：ツール選定から要件定義まで上流を任せられるか

「どのツールで作るべきか」という判断自体を、開発会社に任せられるかどうかも重要な比較ポイントです。

ノーコードツールは種類が多く、選び方を誤るとリリース後に「このツールでは対応できない機能が出てきた」という事態になりかねません。上流工程（ツール選定・要件定義・仕様整理）を丁寧に行える会社であれば、こうしたリスクを事前に防ぎやすくなります。

特に、社内にIT担当者やエンジニアがいない企業では、「作りたいものを言語化する」作業そのものを支援してもらえるかどうかが、プロジェクト成否の分かれ目になることも。初回の相談時に「まず要件を一緒に整理しましょう」と提案してくれる会社は、上流対応力があるサインといえます。

チェック例： 「ツールをあらかじめ固定して提案してくる会社か、要件を聞いてからツールを選んでくれる会社か？」

ポイント⑤：ノーコードの限界を超えた場合の対応力はどうか

ノーコードツールは便利な反面、「このツールではここまでしかできない」という限界があります。開発が進む中で、当初の要件にはなかった機能が必要になるケースは珍しくありません。

そのため、以下のような対応力を持つ会社かどうかを事前に確認しておくことが大切です。

コード拡張への対応： ノーコードツールの機能を補うためにカスタムコードを追加できるか
API連携： 外部サービス（決済・認証・地図など）と連携できるか（APIとは、異なるシステム同士をつなぐ仕組みのこと）
フルコード移行の相談： 将来的にノーコードから本格的なプログラミングによる開発へ移行が必要になった場合に対応できるか

「ノーコードしかできない」会社に依頼すると、要件が複雑になった際に対応できなくなるリスクがあります。一方で、スクラッチ開発（ゼロからのプログラミング開発）にも対応できる会社であれば、段階的な移行や拡張にも柔軟に対応してもらいやすいです。

チェック例： 「ノーコードの限界を超えたときの対処法について、具体的に説明してもらえるか？」

ポイント⑥：保守・運用まで検討できるか

リリース後の運用体制についても、比較の段階で必ず確認しておきましょう。開発だけ請け負って運用サポートがない会社の場合、リリース後に問題が起きても対応してもらえないことがあります。

また、ベンダーロックイン（特定の会社や技術に依存しすぎて離れられなくなる状態） のリスクにも注意が必要です。以下の点を事前に確認しておくと安心です。

ソースコードやデータは納品されるか： 開発した成果物の所有権が自社にあるかどうか
他社への乗り換えは可能か： 保守を別の会社に移管できる状態で引き渡してもらえるか
ドキュメントは整備されるか： 仕様書や設計書が残されるかどうか

これらを確認せずに契約すると、後から「この会社でないと修正できない」という状況に陥るリスクがあります。契約前に書面で確認しておくのが理想的です。

チェック例： 「納品物の範囲（ソースコード・ドキュメント等）が契約書や提案書に明記されているか？」

ポイント⑦：ツールアップデートへの対応はどうか

最後のポイントは、ノーコード開発ならではの視点です。BubbleやFlutterFlowをはじめとするノーコードツールは、通常のソフトウェア以上に頻繁に仕様変更やアップデートが行われます。これにより、リリース済みのアプリが突然動かなくなったり、UIが変わってしまうケースも実際に発生しています。

通常の保守契約では「バグ修正」が主な対象になりますが、ノーコードの保守ではツールのアップデートに追随するメンテナンスが別途必要になる場合があります。

確認しておきたいのは以下の点です。

ツールの仕様変更が起きた際に、誰がどのように対応するか
アップデート対応は保守費用の範囲内か、別途費用が発生するか
過去にアップデートで問題が起きた経験があるか、その際の対処法

ノーコードツールのアップデート対応を保守の一部として明確に位置づけている会社であれば、長期運用においても安心して任せられます。

チェック例： 「ツールのアップデートによる不具合対応が、保守契約の内容に含まれているか？」

主要ノーコードツールの特徴比較とツールの絞り込み方法

主要ノーコードツールの比較表

代表的なノーコードツールを一覧で比較します。ツールによって得意な開発領域や料金体系が大きく異なるため、自社の目的と照らし合わせながら確認してみてください。

ツール名	提供元	得意な開発領域	カスタマイズ性	コードエクスポート	API・外部連携	日本語対応	料金体系（有料プラン）	向いているプロジェクト
Bubble	Bubble Group（米国）	Webアプリ全般（SaaS・マッチングサービス・マーケットプレイス等）	◎ 非常に高い。複雑なロジックや独自UIも構築可能	× 不可（Bubble環境上で稼働）	◎ API Connectorで柔軟に外部連携可能	△ ツール自体は英語。日本語ドキュメント・コミュニティは充実	月額$32〜（Starterプラン）。アプリ単位の課金	独自のWebサービスやSaaSを構築したい場合。複雑な要件にも対応可能
FlutterFlow	Google傘下（米国）	モバイルアプリ（iOS / Android）およびWebアプリ	○ 高い。Flutter（Dart）コードを出力・編集可能	◎ Flutter（Dart）コードを100%エクスポート可能	◎ REST API・Firebase・Supabase等と連携可能	△ ツール自体は英語。日本語情報は増加中	月額$39〜（Basicプラン）。シート単位の課金	ネイティブモバイルアプリを開発したい場合。コード資産を残したい場合
kintone	サイボウズ（日本）	業務アプリ（顧客管理・案件管理・日報等の社内システム）	△ 標準機能＋プラグインで拡張。複雑なUIカスタマイズには限界あり	× 不可（kintone環境上で稼働）	○ スタンダードコース以上でAPI・外部サービス連携可能	◎ 完全日本語対応。国内サポート体制も充実	月額1,000円〜/ユーザー（ライトコース）。ユーザー数×単価の課金	社内業務のシステム化・DX推進。kintoneエコシステム（プラグイン等）を活用したい場合
STUDIO	STUDIO（日本）	Webサイト・LP・コーポレートサイト	△ Webサイト制作に特化。アプリ機能の実装は不可	× 不可（STUDIO環境上で稼働）	△ 限定的（フォーム連携・Google Analytics等）	◎ 日本発ツール。完全日本語対応	月額590円〜（Miniプラン）。プロジェクト単位の課金	高品質なWebサイト・LPを短期間で制作したい場合
Adalo	Adalo（米国）	モバイルアプリ（iOS / Android）・シンプルなWebアプリ	○ ドラッグ＆ドロップで柔軟なUI構築。複雑なロジックにはやや限界あり	× 不可（Adalo環境上で稼働）	○ Zapier・Airtable・Xano等と連携可能（Professionalプラン以上）	△ ツール自体は英語。日本語情報は少ない	月額$36〜（Starterプラン）。アプリ数に応じた課金	シンプルなモバイルアプリを素早く開発・検証したい場合

※ 料金は2026年3月時点の情報をもとに作成。最新の料金は各公式サイトでご確認ください。

※ 「コードエクスポート」とは、ツール上で作成したアプリのプログラムコードを取り出せる機能のこと。エクスポートできると、将来的に別の環境へ移行しやすくなります。

開発したいものからツールと開発会社を絞り込む

比較表を見ても「どれを選べばいいかわからない」という方は、「何を作りたいか」を起点に逆算するのが最もシンプルな絞り込み方法です。

以下のフローを参考に、自社に合うツールと開発会社のタイプを絞り込んでみてください。

① まず「何を作りたいか」で大まかに方向を決める

作りたいもの	まず検討すべきツール
スマホアプリ（iOS・Android両対応）	FlutterFlow、Adalo
Webアプリ・SaaSサービス	Bubble
社内業務システム（顧客管理・案件管理等）	kintone、AppSheet
企業サイト・LP・オウンドメディア	STUDIO

② 次に「コード資産を残す必要があるか」を確認する

将来的にノーコードから本格的な開発環境へ移行する可能性がある場合、コードのエクスポートに対応しているツールを選んでおくと安心です。現時点でエクスポートに対応しているのは、比較表の中ではFlutterFlowのみとなっています。

「今すぐ動くものを作れれば十分」という場合は、エクスポート非対応のツールでも問題ありません。ただし、将来的に事業が成長してシステムを作り直す可能性があるなら、この点を開発会社に相談しておくことをおすすめします。

③ 「日本語サポートの必要性」で候補をさらに絞る

社内メンバーが自分でシステムを管理・更新する予定がある場合、ツール自体の日本語対応度が重要になります。kintoneやSTUDIOは日本発のツールで完全日本語対応。BubbleやFlutterFlowは英語ツールですが、国内の開発会社や日本語コミュニティが充実しているため、開発会社に任せる分には大きな支障はありません。

④ ツールの方向性が決まったら、対応会社を絞り込む

作りたいものとツールの方向性が決まれば、自然と依頼すべき開発会社のタイプも絞られてきます。前のセクションで紹介した4つのタイプ（一貫支援型・ツール特化型・MVP特化型・業務システム型）と照らし合わせながら、候補会社の選定に進みましょう。